転職失敗95%|転職は失敗するという心構えとお金の準備で心に余裕を持とう

job_change04

転職経験者のわたし、失敗したときのコンテンジェンシープラン(失敗した場合の対応)を一応考えて動いていました。

あくまでも「最悪」を想定した動きですが、正直考えていて良かったと思います。

すなわち、

闇雲に転職を行うことは避けた方が良い。

この先の人生、無料では生きられないので、ライフサイクルを把握し、きちんと必要な金額を理解し万が一の対策を準備することが転職には必要です。

どんな場合でも成功のみを夢見ず、コンテンジェンシープラン(失敗時の準備)を整えておくことをおすすめします。

Click to Contents!!

転職失敗を想定した準備とは

ズバリ、お金の問題です

転職を考えている皆さんは、転職する理由、動機をすでにお持ちだと思います。

頭がカッカして、衝動的に会社を辞めようと思っている人もいるかもしれません。

何れにしても、現在の会社で定年まで働くことが不安な人は、必ずその時に備えた「現実」を把握して下さい。

働くということは、余程の資産家ではない限り「生活」がバックボーンにあるはずです。

逆を正せば、20代や30代の若年層で身が軽い、即ち結婚をしていない場合などは自身の責任しか無いので問題は無いのかもしれませんが、その生活がこの先も続くとは限りませんので、一応の備えとして事実を把握しておくことをおすすめします。

会社を辞めてもお金はかかる

先の20代、30代の独身者は転職自体が人生の再スタートとなり、転職先の処遇で将来を考えれば良いでしょう。

一方で40代、50代となれば、標準的にはお子さんがいて、今後の教育費用と生活維持費が気になるはずです。30代の一部でも同じでしょう。

既に転職を真剣に考えている人は、退職後、万一転職先が決まらなければ税金面や社会保険の問題などきちんと調べていると思います。

その結果、無職なった場合、最初の1年が非常にキツイことに驚いたと思います。

所得税は所得に係るので収入が無ければゼロですが、住民税は前年の年収に応じ翌年の5月以降に相応の金額を要求されます。

また、60歳以下であれば厚生年金も同様に支払わなければなりません。

更に健康保険も無くすわけには行かないので、前職の保険を引き続き期間限定で利用するか、国民健康保険を前年の年収に応じた額支払わなくては風邪もひけません。

そして、当たり前のように日々の生活費が必要です。

このように、無職になってもお金はかかります

就労期間によって失業保険も支払われますが、自己都合の退職であれば支給開始までに3ケ月かかり、その間は無収入になります。

しかも、就労期間の制限が最も高い場合でも、自己都合であれば最長5ケ月程度しか支給されないので、その間に転職先を決めなくてはならないでしょう。

転職先が決まって就労を開始しても、会社の規定に沿った給料日までは無収入であることは言うまではありませんし、今までもらっていたボーナスも最初の半期は支払われないのです。

最も、計画的に転職を考えている人はこの程度のことは理解しており、転職先が決まってから現在の会社を退職する方向で検討していると思いますが、頭に血が上って退職する可能性がある人は注意が必要です。

転職する人は必ずこの事を先ずは理解し、転職先を決めてから退職行動を起こして下さい。

会社の規定で「3ケ月前」までに報告と就業規則にあるかもしれませんが、実際は2週間前で問題がありません。

このようなこともきちんと調べ理解しておくことが肝要です。

  • 自己都合退社の場合、失業保険は3ケ月下りない
  • 無職期間が発生し、更に自己都合の場合は、少なくとも3ケ月分の生活費が必要
  • 無収入になっても、住民税、健康保険料を支払う余力が必要

年金が支給されるまで必要なお金を把握する

年金については、現在算定された金額がこの先本当に支給されるかは不明ですが、どこかを基準にしなければ算定ができません。

転職を考えている年齢の人のほとんどが「65歳」からの支給になると思うので、ここをゴールに先ずは今後の生活費を理解しておきましょう。

将来の生活費については多くのサイトで掲載されていますが、わたしはそれでは納得出来なかったので、自分自身のライフサイクルで独自計算を行いました。

その結果、50歳前後から65歳までの15年間で3,000万円強必要だと分かりましたが、この金額の前提は生活費以外の色々なイベントを全て無視した本当に最低限の金額で、まだまだお金が必要であることを再認識し愕然としています。

年金の支給金額も忘れず把握する

サラリーマンの場合、年金は大まかに考えて、基礎となる国民年金と上乗せされる厚生年金の合算で支給されます。

国民年金は60歳まで支払い義務があり、無職になっても払い続ければ支給金額に大きな差は発生しませんが、厚生年金についてはサラリーマン時代の所得によって、支給額が大きく変化します。

簡単に言えば、高給取りのサラリーマンは退職しても好待遇なのです。

無職期間が長い、転職によって給与水準が大幅低下する場合、年金支給額も下がることを頭に入れて、65歳までの必要金額に合わせ、65歳以降の生活が年金でどれだけ賄えるかもきちんと把握することがとても重要です。

もし、65歳以降の生活費が年金支給額を上回るのであれば、足りない分を補填する対策が更に必要となるでしょう。

年金支給までに必要な金額を計算する

人の生活環境は十人十色ですので、ここでは一般的な考えを述べます。

一般的な考えって?

そこについては、わたしのブログなのでここに書いたことがこのブログ内での一般的な考えということでご理解下さい。

前提
  • 中心点は50歳とします
  • 25~26歳前後で結婚し、子どもは2名で1名は既に社会人
  • 2名共に地元以外の私立大学へ進学
  • 残り1名の子どもは未だ大学1年生
  • 持ち家、ローン完済済
年齢進学最低支出合計
年齢進学最低支出合計
50歳大学1年480480
51歳大学2年480960
52歳大学3年4801,440
53歳大学4年4801,920
54歳2402,160
55歳2402,400
56歳2402,640
57歳2402,880
58歳2403,120
59歳2403,360
60歳2403,600
61歳2403,840
62歳2404,080
63歳2404,320
64歳2404,560
65歳2404,800

結果は「4,800万円」となりました。

家のローンがあれば更に加算。

この間にリフォームや家電の買い替え、車があれば買い替えも必要でしょう。

もし、転職検討者が40歳であれば、8,000万円以上が必要となります。

子ども2名が大学へ進学しなければ2,000万円程度削減出来ます。

この辺りの進学費用は別の記事で書いていますので、興味のある方は確認して下さい。

50歳以上で転職する場合は失敗しても大丈夫な蓄えを準備しよう

50歳以上で初めて転職する場合、もし大手企業にいたならば早期退職の割り増し分を含め、退職金を老後の資金として考えつつ、万一の場合の保険として考えていた方がいよいでしょう。

非常に難しい年齢なので、転職先にうまく馴染めるか分からないし、管理職採用であればワンマン社長から無理難題を言われ精神的に追い込まれる可能性もあるからです。

大手企業、管理職で退職であれば、恐らく退職金の総額は3,000万円前後で、手取り2,500万円以上はあると思います。

蓄えを全て使い切って、年金だけで生活する覚悟があれば、55歳まで転職先の会社で我慢すれば残りの10年間はこの2,500万円で最低限の生活が行えるのです。

この余裕は大きな力になるでしょう。

また、月に10万円前後を稼ぐバイトを探すことは難しくないと思います。

最悪の場合、月10万円のバイトを10年間続ければ2,500万円全てを使い切ることなく、1,300万円程度の貯蓄を残し65歳以降を迎えらることも出来るのです。

1,300万円あれば85歳まで生きる場合、月に5万円の余裕が年金以外で出来る計算。

それでも苦しいことには変わりはありませんが、失敗した転職先で病んでしまいその後の人生を無駄に過ごすよりは有意義であるとも考えられます。

備えあれば憂いなし

きちんと足元を把握し、次のステップに進みましょう。

Click to Contents!!
閉じる