学歴|一般的な大卒の年収は本当に高い=勉強が必要になる

education09 子供の私的教育論

まともな上場企業へ勤務する、大卒社員の給与と生涯所得についての投稿です。

普通に仕事力があれば、その会社のスキームに沿って出世します。
そして、とても優秀であればその先も…

行く価値のある大学を卒業すれば、驚嘆の領域まで進めるかもしれません。

 

今回は、一般的な大卒社員の年収と生涯所得を算出。

すなわち「行く価値のある大学」へ行った可能性がある人たち。

 

データの前提は、高卒の記事と同様で次の通り。

 

  • 一部上場の一般的な製造業を仮定
  • グラフデータには「残業代」は含めない
  • 60歳定年とし、60歳時点で退職金を生涯所得に加算

 

では、どのような結果になったのでしょうか?

 

 

 

大卒の年収推移と生涯所得

※左の数字は年収、右の数字は生涯所得 単位:万円

 

年収の考察

年収は30歳までに500百万円前後へ到達。

40歳手前で管理職へ昇格し、一気に900万円以上に。

40歳台中盤には1,000万円の大台を突破し、54歳でピーク、年収1,300万円前後へ。

55歳以降、管理職の給与は徐々に下げられ、ピークの70~80%となる。

 

簡単に解説すればこんな感じですが、管理職昇格前には残業手当もあるので、この数値より年収は多い。

 

高卒同様、毎月20時間程度の残業を行い、その手当が出ると仮定

 

  • 20歳台でプラス40万円~45万円/年
  • 30歳台でプラス60万円~65万円/年

 

40時間で上記の倍、60時間で3倍となる。

 

最終的な年収は、部長まで昇格する50歳付近で、ピークで1,350万円前後まで行く可能性があり。

 

生涯所得の考察

ここも高卒同様で考察。

 

グラフでは分かり難いですが、実際の数値は次の通りです。

 

  • 年収の累積=33,500万円(3億3千5百万円)
  • 退職金加算=3,500万円(3千5百万円)

 

合計で「約37,000万円(3億7千万円)」で終結という算定結果。

 

ここに、「年収の考察」で記載した「残業手当」が入ります(グラフには含んでいません)。

残業がつく一般職時代の金額で計算。

20時間/月の残業をとして、概算で700万円前後、生涯所得の加算となる。

(その他「手当」は割愛)

 

最終的な生涯所得予想は 約37,700万円(3億7千7百万円)

 

一般的な高卒の就職成功者との比較

こちらの記事に書いた内容と比較。

 

 

高卒と大卒の年収と生涯所得の比較

<高卒の年収と生涯所得>

【 年収 】ピークで700万円~800万円

【生涯所得】最終的な生涯所得予想は 約25,000万円(2億5千万円)

 

<大卒の年収と生涯所得>

【 年収 】ピークで1,350万円前後

【生涯所得】最終的な生涯所得予想は 約37,700万円(3億7千7百万円)

 

<差はいくらか>

【 年収 】ピークで550万円~650万円

【生涯所得】12,700万円(1億2千7百万円)

 

結論から言って「行く価値のある大学」へ行かせる教育費なんて安いもんですな。

もっとも、その投資は自分へ帰ってきませんが(笑)

 

年金についても、月に5万円~10万円は差がつきそうです。

年金も生涯所得に入れたら、その差は開く一方。

 

それだけでは無い、更にチャンスがある

ここまでは「普通」に勤め上げた、「仕事力」が普通にあった人の話。

「仕事力」がとても高い人は、会社の枢機に係わる「役員」への昇格があります。

役員給与まではよく知りませんので、日本企業(海外とは違い控えめな報酬)の一般的な内容で書きます。

 

日産のカルロスゴーン氏が逮捕されました。

所得を50憶円とか80億円とか、はたまた100億円とかを隠した疑い。

申告したもの以外ですよ。

 

世界の経営者はもっともらってる。と言ってましたが、本日のテレビで年間500億円以上の報酬をもらっている経営者もいるそうで。

まあ、この辺りのはなしは参考にならないので、もっと現実的な視点から考えます。

 

もしも「役員」まで上り詰めたら

社長まで考えると色々めんどうなので、ヒラの取締役~常務取締役くらいを想定。

早い人は50歳前後で昇格する可能性もありますが、55歳を区切りで考えましょう。

 

  • 55歳までの累積所得=約28,000万円(2億8千万円)
  • 退職金=約3,500万円(3千5百万円)

 

合計で「31,500万円(3億1千5百万円)」をいったんもらいます(給与は過去の分なので退職金)。

 

そして、社員から経営者へ責任が変わります。

経営者となるので、給与ではなく「役員報酬」が支払われます。

大手上場の製造業であれば、ヒラの取締役で2,000万円以上、常務クラスで3,000万円以上でしょう。

 

55歳から60歳まで役員を続けました。

5年間で、12,000万円~15,000万円は報酬を受ける計算です。

そして、60歳で退任。

役員退職金が更に3,000万円としましょう。

 

生涯所得を再計算します。

(社員時代)31,500万円+(役員報酬)15,000万円+(役員退職金)3,000万円

合計 49,500万円(4億9千5百万円)なり。

 

多分、この数字は控えめだと思います。

 

これだけでは終わらない。お金がお金を生む

役員まで経験した人の多くは、その後も何らかの形で会社へ残ることが多い。

色々ありますが、ここでは子会社へ移動した場合を想定。

子会社移動って、兵隊じゃありませんよ、当然。

ほとんどが「社長」として移籍します。

 

社長として移籍するのだから、その会社の役員規定で最高の役員報酬を得る。

そして5年程度勤めあげ、めでたく退任するとまたまた「役員退職金」が。

どうでしょう?この勝ち組の連鎖。

 

この5年間で受けた報酬を退職金含め8,500万円としましょう。

 

生涯所得は 58,000万円(5億8千万円)となりましたとさ。

大卒年収から更にプラス2億円。

高卒年収と比較したら3億3千万円もの差に。

 

多分、もっと大きな差が出ると思いますよ。

会社によっては。